アジア太平洋地域で日本のDRIは3位、90%の組織が取り組みを進める(Tableau Software)

2019年11月28日22:19

分析プラットフォームを提供するTableau Softwareは、IDCと共に開発したデータレディネスインデックス(DRI:データ対応力指標)を使ったアジア太平洋地域における調査結果を発表した。

その結果、データレディネンスの高い先行レベルの企業は、遅滞レベルの組織より、平均90%高いビジネスパフォーマンスを達成していた。ただ、先行レベルに入る企業は20%にとどまっており、発展途上レベル(66%)、遅滞レベル(14%)という結果だった。

日本のDRIスコアは7つの市場の中で、オーストラリア、シンガポールに次ぐ3位だった。しかし、日本の先行レベルは8%のみとなり、シンガポール(52%)、オーストラリア(49.5%)とは大きく離されている。

Tableau Japan 社長の佐藤豊氏は、「日本は82%が発展途上で、90%がまさに今取り組みを進めています。これは2025年問題に対する強いコミットメントが表れています」と話す。

市場 平均DRI スコア
1 オーストラリア 3.54
2 シンガポール 3.52
3 日本 2.74
4 韓国 2.69
5 香港 2.67
6 中国 2.64
7 インド 2.51

 

 

なお、組織がデータ対応力を身につける際の課題に対処することを支援するため、Tableauは計画、推奨、ガイドラインとなる戦略的なフレームワークとなる「Tableau Blueprint」を発表している。TableauのBlueprintは、組織がデータを使って成功するために不可欠な核となる能力を備えるために技術的な側面を超えた、アジリティ、習熟度、コミュニティといった包括的なフレームワークを提供するという。データ準備段階に関わらず、あらゆる組織で活用できるとしている。

New Retail Navi編集部

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